2021年|デジタル不動産に投資すべきか?

2021年デジタル不動産に投資すべきか?

従来の不動産投資とは

6000年前、土地・家の所有権、そして不動産という考え方が生まれました。

現代において不動産は、世界最大級の資産となり、投資の世界でも重要な役割があります。

不動産取引の変化

不動産購入のプロセスは、シュメール人が粘土板に不動産証書を記録して以来、ほとんど変わっていませんでした。

しかし相次ぐブロックチェーン技術の登場で、権原保険や法的書類の作成を省略するなど、不動産購入プロセスの効率化を図っています。

このように、技術革新が最も古くから存在する不動産投資にも訪れているのです。

デジタル不動産
とは?

A. 仮想空間の中にある土地や建物

仮想空間とは?

・オンラインコミュニティ

人々がアバターを使い、交流・生活・ビジネスなどをバーチャルに行う場所です。

このようなオンラインコミュニティを「メタバース」と呼びます。

メタバースの多くは現実世界にある都市のように構成されています。

仮想空間(メタバース)の詳細はこちら

投資との関係は?

・現実の不動産と同じく売買 / 賃借できる

メタバース上の土地を、現実世界のドルで区画として売却したことをきっかけに、デジタル不動産投資は現実のものとなりました。

デジタル不動産購入にはブロックチェーンが使用され、書類作成や権原保険などはありません。

デジタル不動産投資
は本気なのか?

A. もちろん本気です

ディセントラランドの場合

・約100㎡の土地→20万ドル

投資家はディセントラランドの土地を高額で購入することができます。

約2,000ドルだった土地が、わずか2ヵ月後には17万5,000ドル以上にまで高騰しています。

デジタル不動産の売買が本物の投資であることがわかります。

ディセントラランドとは

・VRの生活系メタバース
・生活やビジネスを楽しむ
・使用通貨はMANAコイン

ディセントラランドではICO(Initial Coin Offering)が行われ、MANAコインが35秒以内に2,400万ドル以上も売れました。

多くの人が期待していることがわかる数字です。

ディセントラランドの詳細はこちら

デジタル不動産
購入方法

A. 仮想通貨でデジタル不動産を買う

デジタル不動産
購入の手順

  1. 取引所で仮想通貨を買う
  2. メタバースの土地を見つける
  3. 仮想通貨と土地NFTを交換
  4. ブロックチェーンに取引が記録される
  5. 自由に開発・運用できる

ポイント

現実の不動産
ドルが不動産と交換され、取引には不動産会社・銀行・金融会社・弁護士などが関与します。

デジタル不動産
仮想通貨とデジタル不動産(NFT)が交換され、取引はブロックチェーン上で行います。

面倒な書類や審査が必要ないのが特徴です。

土地が買える仮想空間まとめはこちら

NFTとは

・Non-Fungible Tokensの略
・暗号で作られた資産
・唯一無二で、希少価値がある

デジタル上のアート、衣類、音楽、動画同様に、土地もNFTと呼ばれます

Decentraland、The Sandbox、Cryptovoxels、Somnium Space、Axie Infinityなどの新しいメタバースは、現在のビジネスモデルの基礎となっています。

メタバースの需要とは?

A. 2020年から爆発的に増えた

コロナパンデミック

コロナウィルスの蔓延は、人々の関わり方を変えました。

人間は社会的な存在であり、人は生まれながらにして交流を求めています。

その交流の場を、バーチャルの世界であるメタバースにシフトチェンジしたのは自然な流れでした。

メタバースの商業的メリット

メタバースでお金を稼ぐチャンスがあります。

  • アーティスト→デジタルアート
  • 企業→メタバースでの出店

ポイント

アーティストがデジタルアートの展示や販売をしたり、企業がメタバース上に店舗や支店を作ったり新しいビジネスをするのにも、まずは「土地」が必要になります。

コロナパンデミック前では予想もできないほど、デジタル不動産の需要は高まりました

結果として、物理的なものと仮想的なものの境界線は、ますます曖昧になってきています。

デジタル不動産に
投資して儲かるのか?

A. 現実投資と同じく可能性がある

個人投資家の場合

デジタル不動産への投資は、個人投資家が富を築くための有効な手段であることは確かです。

しかし、すべての投資と同様に保証されたものは何もありません。

ポイント

デジタル不動産の価格は現実不動産と同じように、周辺環境に応じて大きく変動します。

また、仮想通貨市場の動向に基づいて、物件自体の価値が変動することがあります。

通貨の交換が大きく作用

法定通貨→仮想通貨
変換自体が非常に不安定です。

仮想通貨→仮想通貨
さらに別の層の価格変動を招く。

くわしく

MANAの場合
ディセントラランドの独自通貨である「MANA」が、6,000MANA=1ETHで取引されていました。
(この記事を書いている時点)

重要なのは、2ETHをMANAで購入した場合、1ETHで購入したMANAのちょうど2倍になるとは限らないということです。

金額が大きくなればなるほどその差額が利益に影響します。

機関投資家の参入

機関投資家とは
生命保険会社、銀行、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家のことをいいます。

ポイント

米グレースケール・インベストメンツは、2020年第4四半期の報告書で“機関投資家が参入した “と書いています。

同レポートでは、資本流入額の93%を機関投資家が占めており、その額は約30億ドルだったと指摘しています。

仮想通貨やメタバースの世界がさらに大きく動くことを予感させます。

まとめ

デジタル不動産への投資は盛り上がりを見せており、個人・機関投資家の両方が注目しています。

それゆえに、価値の大幅な上昇は今後起こり得ます。

しかし、いとも簡単に逆の反応を示すことがあります。

現在、マクロトレンドは仮想通貨に有利なように見えますが、デジタル不動産はこのようなトレンドへの価格変動リスクを回避するための新しい方法といえます。

※マクロトレンドとは、ある現象の方向性が世界レベルで広まり、持続的に変化することです。

リファレンス|Republic:How to invest in digital real estate in 2021?

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